自分はサラリーマンを辞めてから、出来れば働きたく無い、働くにしても効率良く稼ぎたいと思い仕事をしてきた。
働かない手段としてはお金持ちになるしかないので、個人で出来る事業の他に、規模を大きくする事を前提に事業も起こした。これで世界一の企業を作る等とは考えておらず、何億円かで売却出来るぐらいまでは育てられれば良いと思っている。
効率良く稼ぐ方法は生活に組み込む事である程度は確立している。勉強や稼ぐための努力は必要になるが、日常で思い付いた事やライフスタイルを言語化する事で、アフィリエイトといった広告を中心に収入を得る事も出来ている。
働くことを最小限に抑えたいなら
「お金持ちになる」
もしくは
「効率良く稼ぎ続ける」
のどちらかしかない。
お金さえあれば楽して稼ぐ必要さえ無くなるので、働きたく無いのなら、お金持ちになるのが最も理想的だろう。
加えて、若いうちにお金持ちになれば、生き方も限定されない。社会との接点を持ちながら、いわゆる普通の人への道も残されている。
ニートになりたいのであれば、金持ちになる事を目指さなければならないのだ。
バチェラー・ジャパン
Amazonプライム・ビデオにて日本版『バチェラー・ジャパン』の制作が決定した。「バチェラー」とは元々アメリカのテレビプログラムで、１人の魅力的な独身男性を２５人の恋人候補となる女性が取り合う内容となっている。
日本にも「あいのり」や「テラスハウス」など恋愛番組はあるが、１人の男性を圧倒的多数の女性が取り合うようなプロブラムは殆ど無かっただろう。日本では見られないと思うが、アメリカではラテン系を中心に、黒人系やアジア系といった様々な人種の女性が出て来て競争するのも面白かった。
男性はお金持ちだったり、社会的地位の高い人が選ばれている。日本版でも、同じような魅力的な男性が主役となっていくかと思う。
第一号はすでに決まっていて、その人が久保裕丈（くぼひろたけ）氏である。彼のプロフィールを見る限りは現在は無職、要はニートのようだ。
久保裕丈とは？
『バチェラー・ジャパン』及び久保裕丈氏にスポットを当てた記事には
1981年東京都生まれ。東京大学大学院卒。
2007年外資系コンサルティング会社A.T.カーニー入社。
2012年に退社後、ミューズコー株式会社を設立。
2015年、ミューズコー株式会社売却。
現在は新規ビジネス設立の為、充電中「男1人 vs 女25人の共同生活」豪華恋愛リアリティ番組「バチェラー」日本上陸！彼氏候補“イケメンセレブ”久保裕丈氏ってどんな人？＜モデルプレスインタビュー＞ - モデルプレス
との記載がある。
２０１２年３月に久保裕丈氏が設立したミューズコー株式会社は会員制の女性向けのファッション通販サイト「MUSE & Co.」を運営する会社で、規模は違うが株式会社スタートトゥデイが運営するＺＯＺＯＴＯＷＮ（ゾゾタウン）に近い事業を行っている会社だと言える。久保裕丈氏はこの会社を設立から３年後の２０１５年２月１９日に、１７.６２億円で株式会社ミクシィへ売却し、代表から退いている。
「現在は新規ビジネス設立の為、充電中」とプロフィールにもあるように、現在は無職ではあるが、今回の会社の売却益や以前からの貯蓄でのんびりとした生活を送っているだろう。
こうしたバチェラー・ジャパンや久保裕丈氏について更に詳しくは下記記事も参考に。
ニートが憧れるニートになるには？
現代社会では、お金持ちになる方法として最も現実的なのは事業を起こす事である。
投資は基本的にお金持ちが更にお金持ちになる手段であるし、宝くじで金持ちになるのは確率論的に言っても不可能に近い。
ミューズコー株式会社は１７.６２億円で売却できたが、１０％以上を保有する筆頭株主に入っていたのは投資会社とエンジェル投資家と思われる個人だけであった。久保裕丈氏の名前は入っておらず、この売却益うち個人で得られたのは多くても１億円程度だろう。この半分も税金で持っていかれてしまう。ただ、サラリーマン時代や代表取締役として働いていた期間の貯蓄を含めれば、久保裕丈氏の資産は数億円程度にはなるかと思う。
数億円、具体的に２億円の資産を持っていれば、１年で１０００万円使っても２０年間働かずに過ごす事が出来る。事業を売却したのが３０代なら多少遊んでから、結婚相手を探しても遅くはない。独り身で遊び続けても良いが、ニートでも家庭を持って、一般家庭と同じような生活をする事も選択肢として残している。
男性ニートが目指すべき、ニートが憧れるニートの中のニートだといえるだろう。働いている人でも彼のような人を羨む人は多いはずだ。
元々のお金持ちだったり、人気コンテンツを作れるアーティストでも無ければ、やはり事業を起こすしかない。本当に働きたくない人が、社会的な生活という選択肢を残したままドロップアウト出来るのが会社の売却なのである。
ちなみに、起業の際、サラリーマンをわざわざ否定する必要性が無いのは、今の風潮から、最後に付け加えなければならない。
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