海外では日本以上に事故や事件が多く発生している。当然、旅行者でもこうした事件や事故に巻き込まれる可能性はある。また、事件や事故に限らないトラブルに見舞われることもある。たとえば、現金を紛失したり、パスポートを無くすといったことは旅行先でも頻繁に起こっている。
トラブルの種類によるものの、旅行中では対応を間違えただけで人生を大きく狂わせるような自体を招く恐れもある。対処法については、国や地域ごとに異なるため一概には言えない。しかし、こうしたトラブルへの基本的な対処法として生じる負担、日本とは違った部分などは予め頭へ入れておいた方が良いだろう。
この記事では海外におけるトラブル対処法の基礎知識として
▶ 怪我や病気で治療が必要な場合
▶ 事件に巻き込まれた時
▶ 現金、パスポートの紛失した時
になすべきことをそれぞれ詳しく紹介していきたいと思う。
怪我や病気で治療が必要な場合の対処法
治療が必要になった場合は海外旅行保険を使ってキャッシュレス診療を行うのがもっとも適切な対処法になる。したがって、まずすべきなのは海外旅行保険会社への連絡である。
意識がある場合はもちろん、意識がない場合にも必要になる事前に準備しておくべきことを含め海外旅行保険の使い方について詳しく知りたい人は下記記事を参考に。
海外旅行保険に加入してなかった場合、海外では自分で現金を用意しないと治療さえも行ってもらえない。大金を持って海外旅行へ行く人は殆どいないため、海外旅行保険が必須になる。
海外旅行保険は無料で加入できるものもあるし、費用もそこまで高くない。海外に行く際には必ず海外旅行に加入しておくべきだ。クレジットカードには無料で海外旅行保険が付帯しているものもある。
海外旅行における事故・急病時の対応として、自分が被害者になったケースだけでなく、自分が加害者になるケースもある。
事件や事故の加害者になった場合の対処法
事件や事故の加害者になった場合、海外では日本と違った対処が必要になる。特に、発展途上国では警察にお金を払うか払わないか、警察幹部、警察と交渉できる有力者にコネがあるかどうかなどで問われる罪の大きさも変わってくる。
日本でもそうであるように、マスコミから流れる加害者の証言や事件の詳細は警察からの情報がほとんどである。淫行で逮捕された男性が証言したとして有名な「ヤバイと思ったが、性欲を抑えきれなかった」などの言葉も警察からのリークである。警察は社会にどのような印象を与えるかもある程度コントロールできる。警察が意図的な悪意を持って情報を与えれば、社会的にも大きく非難されるだろう。
お金持ちが罪を犯した場合、発展途上国では給料の低い警察がお金を得る機会になっている。対応する責任者によるものの、お金を貰えそうな相手を捕まえた場合、マスコミなどにはほとんど情報が流れてこない。実名や顔写真、事件詳細や残虐性が報じられる一方で、お金持ちだけでなく、外国人の場合も情報がほとんど出てこない人がいるのはこのためだ。
当然、警察官へ与える心証によっても今後の対応は大きく変わってくる。日本だと警察に対して終始偉そうな態度を取る人もいるだろう。最初から威圧的な態度で相手をコントロールしようとする人もいる。しかし、国によってはこうした些細なことでも様々なデメリットが生じる。
発展途上国の場合、お金や警察幹部との繋がり、有力者への人脈を持たないなら、素直に謝罪して自分が犯した罪を受け入れる態勢を整えた方が良いだろう。威圧的な態度はむしろ逆効果になり、自分をさらなる窮地へ追い込むきっかけにもなりかねない。
ちなみに、欧米先進国の場合、弁護士をすぐに付けるか、黙秘の方が結果的に良くなることもある。国や地域にもよるので、現地の情勢は予め詳しい人から仕入れておいた方が良いだろう。
事件に巻き込まれた時
パソコンなどの電子機器が盗難された場合でかつ携行品損害の補償が付いた海外旅行保険に加入しているなら、比較的簡単に損害分の補償を受けられる。
しかし、残念なことに、盗難以外の多くの事件では補償が受けられないどころか、泣き寝入りした方が負担は少なくなる。したがって、海外では、犯罪に巻き込まれないようにすることが極めて大事である。
盗難にあった場合
パソコンなどの電子機器を盗難された場合、海外旅行保険に携行品損害保険が付帯しているかどうかを調べよう。携行品損害保険が付帯していれば補償額の範囲内で補償を受けれる。
海外旅行保険に加入しているなら、盗難された場合も、まずは海外旅行保険会社へ電話すべきだ。海外旅行保険会社には盗難が発生した場所の管轄警察署も聞くと良いだろう。
携行品損害保険の補償を受けるには警察に盗難届を出して、盗難証明書の発行してもらう必要が出てくる。したがって、盗難されたと考えられる地域の管轄にある警察署へ行かなければならない。管轄外の警察署へ行っても対応してもらえないので注意しよう。
ちなみに、携行品損害保険の対象となるのは「不可抗力の被害」になる。具体的には、「盗難」「破損」などだ。逆に、置き引きなど、自分に過失のある被害では補償を受けれない。この「盗難」か「置き引き」かの判断は現地警察によって盗難証明書の発行がされたかどうかで決まる。
また、パソコンなどの電子機器の盗難や破損で補償を受けることができる一方で、現金や有価証券などの補償はなされない。現金の扱いには十分注意する必要があるだろう。
盗難以外の犯罪に巻き込まれた場合
海外で事件に巻き込まれた場合はマイナスしか残らないということは頭に入れておくべきだ。金銭だけでなく、時間や労力を失うリスクもある。したがって、海外では事件に巻き込まれないようにすることが極めて重要である。
盗難や暴行、性的な被害、いずれも海外旅行中に巻き込まれうる事件だ。被害にあったなら当然、加害者を捕まえ、損害分を補償させたいと思うだろう。しかし、治療費だけでなく、金銭的な被害の補償についても受けるのはかなり困難である。通常、こうした犯罪の犯人には金銭的な余裕が無いからだ
まず、被害者になったら被害届を提出することから始まる。言葉の通じない国では、これだけでも面倒に感じる人は多いはずだ。性的な被害は更に多くの時間を拘束されるだろう。旅行中にもかかわらず、警察に行くことで精神的に休まらない時間を増やすことになってしまう。
被害を訴えた場合も旅行中、加害者が捕まることはほとんどない。運良く警察が動いてくれ、逮捕まで至った場合も金銭的な損害や治療に対する補償を犯人から受けれるとは限らない。加害者に罪を負わせるため、裁判へ出たり、警察に協力しても、このコストが回収される見込みは無いとも言える。こうした現状から、多くの国では泣き寝入りをした方が楽なことが多いのだ。
もちろん、重症を負ったり、障害が残ったりして高額な治療費が必要なら警察に動いてもらう必要はある。場合によっては補償の請求まで行うべきだ。しかし、軽度の傷害で終わったなら、今後犯人を捕まえる上で必要なコストを考えた上で行動する必要があるだろう。
治安が悪いと言われている場合には甘く見ず、こうした事件に巻き込まれるのを避けるため、常に警戒しなければならない。
家族、知り合いが犯罪に巻き込まれた場合
被害者のことを考えるなら、現実的なことを知ってもらった上で、その人が希望する選択肢を取るべきかと思う。犯罪者を捕まえ、補償まで求める場合、様々なコストが生じる。長期に渡って、そういった負担を受け入れる覚悟も必要となる。
家族、知り合いが重症を負ったり、死亡したり、行方不明になったら現地警察への協力は必須になるだろう。様々な負担は避けられなくなる。
身代金目的の誘拐、行方不明の場合、現地警察や日本大使館に連絡して協力を要請することから始めよう。海外旅行保険に加入しているなら、保険会社にも、こうしたトラブルの現地における対処方法についてアドバイスをもらった方が良いだろう。
ちなみに、現地警察にしても日本大使館職員にしても、真摯になって対応してくれるとは限らない。対応してくれる彼らも通常は上司がおり、上の指示から仕事の優先順位を割り当てられる。強く要請する必要はあるものの、向こうの立場を考えた上でお願いする必要があるだろう。
日本大使館ができること、できないことは下記ページにまとまっている。
大使館では弁護士や通訳にかんする情報も聞ける。ただし、問題解決に対して、必要以上の協力は期待しない方が良い。
現金、パスポートの紛失した時
海外旅行中現金を紛失し、クレジットカードなどの決済手段、ネットによる現金、仮想通貨の送金手段も持たない場合、日本にいる家族や知り合いから現地の銀行へお金を送ってもらうしかない。日本大使館に助けを求めても、公金であるため必ずお金を借りれるとは限らない。基本的には、日本大使館でも、家族や知り合いに送金してもらうよう要求されるだろう。
現金を無くしてからの対処法から、現金を無くしても困らないよう、事前に準備しておくべきことを知りたい人は下記記事を参考に。
海外でパスポートを紛失した場合、その国から出られなくなってしまう。したがって、渡航書を申請し日本へ帰国するか、パスポートの再発行（新規発給を申請）が必要になる。渡航書を申請する場合、戸籍謄本又は抄本（原本）１通または日本国籍であることを確認できる書類が必要になる。日本から送ってもらうか、自分でパスポートとは別に用意しておく必要があるだろう。
海外でパスポートを紛失した際の対処方法から、パスポートを無くしても困らないよう、事前に準備しておくべきことを知りたい人は下記記事を参考に。
